概 要
学部のカタチ
国際関係学部では、日本大学の理念「自主創造」のもと、広く知識を世界にもとめる人材の養成を目的とします。国際関係学部の目指す教育は、自らの価値を高め世界で活躍できるように、知りたいという好奇心、学びたいという探究心に応えます。そこで得た問題解決能力及びコミュニケーション能力は、複雑化する国際社会において、文化の違いや利害関係を乗り越え、さまざまな人や組織の協働を促します。世界の多様な民族、言語、宗教、文化、社会、環境などをグローバルな視点で学びたい人を広く求めます。
国際総合政策学科
国際交流や国際社会のさまざまな分野で、困難な問題に対しても、高度な意志決定ができる人材を養成します。また、国際人として欠かすことのできない英語をはじめとした外国語能力を向上させるために、基礎教育を徹底して行います。総合的な教養力を養うとともに、国際関係、国際ビジネス、グローバルスタディ、グローバル観光の4つの履修コースを柱として、国際実務に必要な専門知識とスキルを養成します。
国際教養学科
多文化共生社会において、異文化理解を深めるための専門知識と英語を中心とした外国語の実践的な運用能力のある人材を養成します。さまざまな国・地域における高度な文化的専門知識を養うとともに、国際文化、国際コミュニケーション、グローバルスタディ、グローバル観光の4つの履修コースを柱として、実務に耐える応用力を養成します。
学部TOPICS
世界で生かせる「コミュニケーション能力」を養う
学生の習熟度に合わせて教員がきめ細かく指導します。外国語の力を段階的に高めていけるカリキュラムで、ネイティブによる指導も充実。英語、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語、韓国語、ロシア語、アラビア語、スワヒリ語、モンゴル語、インドネシア語、ベンガル語、マレー語の13言語(※)から複数選択でき、世界で生かせる高度な語学力とコミュニケーション能力を身に付けます。また、翻訳・通訳などを中心に学べる上級者向けの科目も開講しています。日頃触れる機会の少ない言語を学べることはとても貴重な経験になります。その国の人々や生活、文化や価値観をもっと深く学びたいと思える良いきっかけとなります。
※年度により開講されない科目があります。
派遣交換留学や中期留学など、留学のためのプログラムが充実
留学のための国際交流プログラムが充実。1年間の派遣交換留学、半年間の中期留学などがあります。留学期間中の在籍料は派遣交換留学で1年間12万円、半年間の中期留学で6万円となっています。休学することなく留学でき、4年間で卒業できる単位認定制度もあります。
取得可能な資格 ＆ 卒業後の進路
【資格について】
【教職課程履修・所定単位修得による教員免許の取得】
●中学校教諭一種免許状（英語）
●高等学校教諭一種免許状（英語）
中学校・高等学校の英語の教員免許状を取得できる教職課程を設けています。英語の魅力を伝え、英語力の向上に貢献したいと考えている人のニーズに応え、さまざまな分野の専門性を兼ね備えた教員を養成します。また、通信教育制度を利用して、小学校教諭二種免許状を取得することもできます。
【日本語教員養成】
令和６年４月より日本語教師の国家資格「登録日本語教員」が新設されました。また、来日外国人の増加や地域における在日外国人や技能実習生に対する日本語支援などにより日本語教師の需要は年々拡大しています。
今後、本学部では登録実践研修機関・登録日本語教員養成機関の登録を受けるための準備を進めますが、その経過措置として文部科学省より「必須の教育内容５０項目に対応した日本語教員養成課程等の確認」及び「平成１２年報告に対応した日本語教員養成課程等の確認」を受けておりますので、本プログラムを修了することで、「日本語教員試験」の基礎試験の免除等の措置が適用されます。
また、教育課程は、２０１６年の本プログラム開講時より文化庁が平成２８年に公示した「日本語教育機関の告示基準」に示される日本語教員の要件を満たすよう、「社会・文化・地域」「言語と社会」「言語と心理」「言語と教育」「言語」の５区分にわたる授業科目を設置してきましたが、文化審議会国語分科会が平成３１年３月４日に取りまとめた「日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改定版」において示された「日本語教師【養成】における教育内容」に掲げられた必須５０項目の教育内容を含む授業科目を設定しています。
【公務員試験対策講座】
国際関係学部が主催する公務員試験対策講座は、いつでもどこでも公務員試験の勉強ができるように、専門学校と協同のオンラインによる学習講座で公務員を目指す全ての学生をサポートしています。
公務員入門講座で公務員試験や就職活動で役立つ一般知識（教養）に加え、数的処理の基礎となる算数・数学の「非言語」、文書の書き方の方法を学ぶ「言語」を学び、３年次から学ぶ各試験対策講座の基礎知識を身に付けます。
３年次からの試験対策講座では各対策コースを設置し、公務員試験突破に向けてサポートしています。
＜国際関係学部主催＞
●公務員入門講座
●国家公務員・県庁・政令市・特別区試験対策コース
●公務員教養型対策コース
●警察官・消防官試験対策コース
【旅行業務取扱管理者試験対策講座】
旅行業務取扱管理者とは、旅行会社で旅行商品を販売するために必要な「国家資格」。
国内旅行のみ取扱可能な「国内旅行業務取扱管理者」と海外旅行も取扱可能な「総合旅行業務取扱管理者」の2資格があります。
グローバル観光コースでは、2年次から国家試験対応科目を開講。試験は秋に実施されますが夏季休暇に直前対策講座も実施しています。資格を取得すると旅行業だけでなく、ツーリズム系産業（鉄道・航空・ホテル）への就職時のアドバンテージとなります。また、在学中の「国家資格」取得は他産業や公務員の就職活動時にアピールポイントになります。
〈過去3年間の実績〉
国内旅行業務取扱管理者 合格者 11名
総合旅行業務取扱管理者 合格者 3名
【主な就職先】
＜国際総合政策学科＞
青森県教育委員会、イオンフィナンシャルサービス株式会社、茨城県、茨城県警察本部、臼井国際産業株式会社、雲仙市、ＮＥＣフィールディング株式会社、かながわ信用金庫、株式会社オリエントコーポレーション、株式会社カトープレジャーグループ、株式会社キーエンス、株式会社ギンビス、株式会社クリエイトエス・ディー、株式会社ＪＲ東日本商事、株式会社ＪＴＢ、株式会社静岡銀行、株式会社清水銀行、株式会社シャンソン化粧品、株式会社証券ジャパン、株式会社西武・プリンスホテルズワールドワイド、株式会社全日警、株式会社タミヤ、株式会社東京ドームスポーツ、株式会社東北新社、株式会社ＴＯＫＡＩホールディングス、株式会社日新、株式会社ニッスイ、株式会社ノジマ（東証一部上場）、株式会社はま寿司、株式会社ハンズ、株式会社日立ソリューションズ、株式会社ファーストリテイリング、株式会社船井総研ホールディングス、株式会社ポーラ、株式会社ホテイフーズコーポレーション、株式会社マイナビ、株式会社ヤナセ、株式会社ゆうちょ銀行（日本郵政グループ）、株式会社ヨドバシカメラ、株式会社りそな銀行、株式会社レオパレス２１、共栄火災海上保険株式会社、京都府警察本部、警視庁、ケイラインロジスティックス株式会社、さがみ信用金庫、サントリーホールディングス株式会社、静岡県警察本部、シャネル合同会社、湘南農業協同組合、鈴与株式会社、鈴与商事株式会社、住友商事グローバルメタルズ株式会社、生和コーポレーション株式会社、ＳＯＭＰＯダイレクト損害保険株式会社、ダイドービバレッジサービス株式会社、高崎市等広域消防局、千葉市消防局、東急ホテルズ＆リゾーツ株式会社、東急リバブル株式会社、東京都交通局、長野市、日新航空サービス株式会社、日本空港ビルデング株式会社、日本交通株式会社、沼津市、沼津信用金庫、防衛省自衛隊、三島信用金庫、みずほ不動産販売株式会社 など
＜国際教養学科＞
アパホテル株式会社、いすゞ自動車株式会社、ＡＮＡエアポートサービス株式会社、ＡＮＡ新千歳空港株式会社、オリックス・ホテルマネジメント株式会社、かすみがうら市、神奈川県警察、株式会社青山コンサルティング、株式会社朝日新聞社、株式会社オープンハウスグループ、株式会社小田急リゾーツ、株式会社カインズ、株式会社カトープレジャーグループ、株式会社共立メンテナンス、株式会社杏林堂薬局、株式会社グランベルホテル、株式会社清水銀行、株式会社ＪＡＬスカイ札幌、株式会社西武・プリンスホテルズワールドワイド、株式会社テクノスジャパン、株式会社ＴＯＫＡＩホールディングス、株式会社西原商会、株式会社ネクステージ、株式会社はとバス、株式会社羽田エアポートエンタープライズ、株式会社ファーストリテイリング、株式会社船井総合研究所、株式会社マイナビ、株式会社マキタ、株式会社三井Ｅ＆Ｓ、株式会社三井住友銀行、株式会社ヤマダデンキ、株式会社良品計画、京王不動産株式会社、静岡県、静岡県教育委員会、静岡県経済農業協同組合連合会、静岡県警察本部、静岡県信用農業協同組合連合会、静岡鉄道株式会社、しずおか焼津信用金庫、ＪＡＬスカイエアポート沖縄株式会社、常総広域消防本部、スイスポートジャパン株式会社、第一生命保険株式会社、大成ロテック株式会社、地方独立行政法人静岡県立病院機構、ディップ株式会社、東急リゾーツ＆ステイ株式会社、東武トップツアーズ株式会社、トヨタ自動車株式会社、名古屋鉄道株式会社、新潟県教育委員会、日本航空株式会社、日本マクドナルド株式会社、沼津信用金庫、秦野市、羽田空港サービスグループ、羽田旅客サービス株式会社、Ｐｅａｃｈ・Ａｖｉａｔｉｏｎ株式会社、東日本旅客鉄道株式会社、藤沢市消防局、富士市、文化シヤッター株式会社、北海道旅客鉄道株式会社、マックスバリュ東海株式会社、三島信用金庫、山形市教育委員会、楽天銀行株式会社、リゾートトラスト株式会社 など
学部info
学生生活をサポート！返還不要の給付型奨学金
国際関係学部では、首都圏や関東の各地、浜松周辺のエリアなどからも通学している数多くの学生たち、また、自宅外通学をしている学生を経済的に支援する「日本大学三島後援会
奨学金第1種（自宅外通学･アパート、新幹線定期券通学補助）」を設けています。
そのほかにも学生の勉学意欲に応えるための独自の奨学金制度や、日本大学の奨学金制度を設けています。人物、学業、成績が優秀な学生に対する奨学金と、経済的理由により修学が困難な学生に対する奨学金があります。いずれも給付型の返済不要の奨学金です。
